OODA（ウーダ）ループの意味とは？注目を集めるOODAループの具体例を徹底解説
OODAは、ビジネスシーンでも適用することができる理論として有名です。
ここでは、OODAの基本的な情報から導入するときのポイントまで詳しく解説していきます。
ビジネスで納得できる結果を出したり、競合企業に勝ったりするために取り入れる理論だと言えるので、使いこなせるように詳しい内容を理解しておくことがおすすめです。
OODAとは？
ジョン・ボイド大佐が提唱したOODAは、アメリカ空軍パイロットの意思決定のために考えられた理論でした。
しかし、ビジネスや政治にも応用できることが判明しており、現在では多彩な分野に適用可能な一般理論として認識されています。
当初は軍事目的で利用されていた理論ですが、現在に至るまで様々な企業で採用されており、日本の有名企業でも用いられていることを知っておくと良いです。
OODAは「ウーダ」と読むことができ、OODAループと呼ばれることもありますが意味は同じだと言えます。
簡単に言えば、観察・理解・決定・実行の4要素で成り立つものであり、段階的に進めていくことで円滑かつ的確な意思決定を実現することができる理論だと知っておきましょう。
OODAが注目される背景
OODAを取り入れている企業は以前からありましたが、ここ最近ではより多くの企業から注目されるようになっています。
注目度が高まっている背景には、テクノロジーの目まぐるしい発展をあげることができるでしょう。
近年ではAIを始めとする情報技術の開発や運用が急速に進められており、市場と消費者ニーズの両方の変動が激しくなっています。
企業が置かれている環境は凄まじいスピードで変わっているため、後れを取らないためには意思決定のスピードが重要となっており、これに気づいた企業がOODAを取り入れようとしていることを理解しておくと良いです。
既にOODAを採用している企業も多く、市場で生き延びるために必要不可欠なものとなりつつあります。
OODAとPDCAの違い
詳しい情報を知らない人の中には、OODAでもPDCAでも同じだと思う人がいるかもしれません。
けれども、実際には全く違う性質を持つものだと言えます。OODAは先述したように意思決定に役立てることができるものであり、品質改善を目的としているPDCAとは全く違うフレームワークです。
PDCAは過程や得られる結果を重視するものであり、中期的もしくは長期的に見た成長を期待する場合に用いることが多いと言えます。
一方で、OODAはスピードが重視されており、素早く市場や顧客ニーズに対応したい場合に用いられるフレームワークです。
PDCAも役に立つフレームワークであることには違いがありませんが、素早さが求められるときに使ってしまうと、実行に移したときには流れが変わっていたという失敗をする可能性が高いと言えます。
短期的な意思決定を期待する場合はOODA、長い目で見て改善することを目的としている場合はPDCAを選ぶようにすることが大事です。
こうした選び方によって、失敗することなく2つのフレームワークを使い分けることができるようになるはずです。
OODAのメリット
OODAを使うことで様々なメリットを得ることができます。
1.素早い対応と結果が出せる
何と言っても、OODAの良さは素早さだと言えます。
急激に変化する市場やニーズに対応しようと焦ると間違った対応をしてしまうことがありますが、
OODAを用いれば問題を理解しつつ的確な対応に繋げることが可能です。
スピード感があっても意思決定の内容に問題があれば意味がありません。OODAを活用することで、スピードと精度の両方をクリアした意思決定を実現できるところが大きなメリットだと言えます。
素早い対応とより確実な結果を両立させたいのであれば、この理論を取り入れるべきです。
2.裁量を持って判断・行動できる
OODAは小規模単位で実施することが多いと言えます。
小さなグループや個人で行うことが多いため、社員1人1人が自分の裁量を持って判断や行動ができるというメリットが得られるでしょう。
用いる理論によっては、上層部の指示がなければ次の行動に移せないこともありますが、これを用いるときにはそのような問題が発生しづらいです。
OODAのデメリット
便利なOODAですが、実はデメリットもあります。
使い始めてから困らないためにも、紹介するデメリットまで把握しておくことが大切です。
1.失敗する確率は高い
OODAは適切なステップを理解しておかなければ、失敗する確率が高くなります。
何となく理解しているつもりでは、思いつきで行動することになるリスクがあるので危険です。
各項目や導入のポイントなどを詳細に把握していれば問題ありませんが、中途半端な知識で使おうとすると失敗を招きやすいフレームワークだと言えます。
2.中長期的な計画には向いていない
先ほども述べたように、OODAは迅速な判断に役立つ理論です。
つまり、中長期的な計画には向かない理論だと言えます。見通しが立ちにくい会社設立や新ビジネスの開発などではOODAが役立つことも多いですが、
長い時間をかけて変化をもたらそうとしている場合は不適です。
中長期的な計画にはPDCAを用いれば問題ありませんが、何でもOODAで済ませようとすれば失敗することになると十分に理解しておくべきだと言えます。
OODAの4つのプロセス
OODAの実行時には4つのプロセスに従う必要があるので、それぞれの内容を知っておきましょう。
各プロセスの詳細を解説するので、内容と手順を把握しておくと良いです。
1.Observe（観察）
Observe （観察）は最初に行うべきプロセスであり、情報収集のことを指しています。
自分を取り巻いている環境や状況の移り変わりなどを把握するステップです。
大切なことは、自分の考えや経験、思い込みで判断しないことだと言えます。
客観的な把握が必要となるため、5W1Hを用いたり、数字で情報を整理したりすることで、客観的な情報が集められるようにしてください。
また、環境や状況は刻々と変わっていくものなので最新の情報を活用することも大事です。
2.Orient（理解）
Orient （理解）は2つ目のステップであり、観察にて入手した情報の整理と理解を行います。
どうしてそのような状況になっているのか、今後どういった変化が予測されるのか仮説を立ててください。
このような予測をもとにして次の選択肢を考え出すことになりますが、精度の高い選択を見つけるためには理にかなっているかどうかなどを考慮すると良いです。
OODAを提唱したジョン・ボイド大佐によると理解が最も重要なプロセスとされており、丁寧に行うことをおすすめします。
3.Decide（決定）
Decide （決定）は、理解のステップで見つけた選択肢に対する具体的な手法を考える段階です。
実施する方法と順番だけでなく、本当に実現できるかどうか、実施する上でのリスクはないか、得られる成果とのバランスはどのようになっているかなどを考えることも大切だと言えます。
裏づけに十分な情報が集まらないこともあるかもしれませんが、OODAのこの段階では躊躇せずに判断を下す力が必要とされると理解しておきましょう。
4.Act（実行）
Act （実行）は、前段階で決定した行動を実施するステップです。
OODAは迅速さが特徴的であるフレームワークであり、決定から実行まで時間をかけないことが成功のポイントだと言えます。
実行するまでに時間がかかってしまうと、収集した情報が古くなってしまう可能性があるので注意が必要です。
何事も実際に行動するまでには時間がかかりがちですが、OODAにおいては実行までのスピードが重要だと理解しておかなければなりません。
OODAの具体例
OODAの説明だけ聞いても、使いこなせるかどうか不安に思う人がいるかもしれないです。
具体例を紹介するので、例を参考にしながらOODAを使ってみてください。
ECサイトを例にあげるのであれば、Observeの段階ではデータ集計などで現在の状況をハッキリさせます。
毎日のユーザー訪問数や新規登録数、商品購入者数や遷移したページなどの情報を集めることになるはずです。
Orientでは、得られた情報から仮説を考えます。とある商品を購入する人の多くが特定のページを経由している場合、そのページが閲覧されやすくなる導線を用意することで購入者増加が期待できそうだと仮説を立てることが可能です。
DecideではOrientで考えた仮説をもとにして行動に移す内容を決めることになり、複数の仮説があった場合は目的を達成するために最も重要だと感じられたものを選び、Actで実行に移します。
利益をアップするために閲覧ページを工夫することにして、サイトに手を加えることがDecideからActだと言えるでしょう。
OODA導入のポイント
導入時のポイントと注意点を説明します。これらを知らないと失敗を経験しやすくなるので、きちんと理解しておくことが大事です。
1.目標の明確化、共有
OODAを実施する際には、目標を明確化して共有しておくことが大切だと言えます。
個人や小グループで用いることが多いフレームワークですが、全体の方針とズレが生じたまま用いると問題です。
あらかじめ社内全体における最終目標を決めておき、社員全員に知らせておくことが成功に繋がります。
方向性を決めた上で用いることができるようにしておきましょう。
2.仮設をしっかり立てる
仮説をきちんと立てることも大事です。OODAを用いるときに仮説を立てておかなければ、結果が伴わない意思決定になってしまう可能性が高いと言えます。
スピードを重視するあまり仮説が疎かになるケースもあるので注意しておくべきです。
3.裁量権をしっかり与える
OODAを成功させるためには、上層部が社員1人1人に裁量権をしっかりと与えておく必要があります。
これまで上層部の指示に従うやり方が主だった企業では、OODAにおいてどこまで自分の判断で行って良いのか分からないと思う社員が多いはずです。
戸惑わせてしまうと、OODAの利点であるスピード感が失われることになります。
社員が安心して実施できるようにするために、初めに裁量権を与えておくことが必須です。
OODAまとめ
軍事目的で開発された理論ですが、OODAはビジネスのために役立てることができる便利な理論だと言えます。
日々変化している市場やニーズに応えられる企業となるためには、OODAを活用した素早い意思決定が必要不可欠です。
OODAはとても便利なものだと言えますが、理解が不十分であれば上手く使いこなせないと感じることになります。
迅速な意思決定を叶えるためには、紹介したOODAの基本情報や導入時のポイントを理解し、円滑に取り入れられるようにしておきましょう。
その他のビジネスに使えるフレームワークはこちらで解説しています。
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